日本ミシュランタイヤ　低燃費タイヤ「半数以上が認知」

　同社では全国の18歳から64歳までの一般ドライバー５２０名の男女を対象に、「タイヤから考える環境問題に関しての意識調査」をこのほど実施した。
　２０１０年は、経済産業省と国土交通省が主導する低燃費タイヤ等普及促進協議会の取りまとめにより、日本自動車タイヤ協会のラベリング制度が世界に先駆けて導入されるなど、業界内でも環境に対する大きな取り組みが始まった年でもあり、ミシュランでは市場への低燃費タイヤの積極導入を宣言しており、今回の調査は、18歳～64歳までの一般ドライバーを対象として、〝タイヤ〟から環境問題への意識度を探ろうとした。
　この中で「低燃費タイヤ」という言葉と定義を知っているかを尋ねたところ、全体で62・３％の人が知っていると回答。
　男女別では、男性は76・５％と４分の３以上が認知、女性においてもほぼ半数の48・１％の人が認知しているという結果が分かった。
　全体で62・３％という結果から「低燃費タイヤ」という言葉が、消費者の間でも十分浸透してきていることがうかがえるとしている。
　また、タイヤを選ぶ際に最も考慮する点を尋ねたところ、「販売価格」と答えた人が52・７％と最も高く、次いで「グリップ性能」13・１％、「耐久性」11・２％という結果になった。
　世代別で見たところ、18歳～24歳の若者世代の20・２％が「燃費性能」を重視すると回答し、若者の環境への関心の高さが浮き彫りとなり、「燃費性能重視」が他世代を圧倒している。
　さらにラベリング制度の基準でもある「転がり抵抗」という言葉を知っているかを尋ねたところ、知っていると答えた人は全体で35・２％にとどまり、認知度の低さが顕著に現れる結果となった。