ブリヂストンは６月13日、東京都千代田区の帝国ホテルで、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）との公式パートナー契約に関する記者会見と調印式を開催した。
同社が締結したのは、最高レベルのグローバルスポンサーシップである「ＴＯＰ（Ｔｈｅ Ｏｌｙｍｌｉｃ Ｐａｒｔｎｅｒ）」プログラム。スポンサー企業は、夏季・冬季オリンピックと関連活動をグローバルで支援する一方、五輪マークを自社製品の宣伝・広告に使用するなど、ＴＯＰスポンサーに与えられる様々な権利を行使することができる。
現在、コカ・コーラやマクドナルドなど世界的な企業10社が参加。ブリヂストンは11社目で、日本企業としてはパナソニックに次ぐ２社目となる。
契約期間は２０２４年までの10年間。この間に開催されるリオデジャネイロ（ブラジル）、平昌（韓国）、東京などの夏季・冬季オリンピックとユースオリンピックが対象となる。
ブリヂストンの製品で対象となるのは、タイヤ・免震ゴム・電動・モーターアシストを除く自転車。
調印式では、津谷正明ＣＥＯとＩＯＣのトーマス・バッハ会長が署名を取り交わした。
津谷正明ＣＥＯは、ＩＯＣとのパートナーシップについて「ブリヂストンというブランドがグローバルに事業展開する上で、不可欠な投資」と位置付けるとともに、「グローバルで私たちの社会に対する貢献とブランドメッセージを発信していけることをうれしく思う」と述べた。
また、バッハ会長は「業界のグローバルリーダーであるブリヂストンがＴＯＰパートナーになるのは必然的。ＩＯＣは収入の90％以上を世界各国の国内委員会やアスリートに再分配しているが、企業のサポートなしにはこうした活動は不可能」と述べ、ブリヂストンのパートナーシップへの期待について語った。
関連キーワード: ブリヂストン
