タイヤ4社の中間決算非タイヤ部門 各社増収も営業益は増減まちまち

2014年09月01日

ゴムタイムス社

 タイヤメーカー4社は、14年12月期中間決算を発表し、各社とも過去最高益を達成した。そのうち工業用品などを中心とした非タイヤ部門では、4社とも増収を記録したものの、利益面では各社まちまちの内容となった。

◇ブリヂストン

 非タイヤである多角化部門の売上高は2888億5300万円で同9・2%増、営業利益はBSAM(ブリヂストン・アメリカス・インク)多角化および国内事業の利益増加の影響により、210億6000万円で同22・7%増となった。

 通期の予想では、売上高5800億円、同6・2%増、営業利益410億円、同6・3%増、営業利益率は7・1%を見込んでいる。

◇住友ゴム

 非タイヤ事業合計では、売上高495億4000万円で同3・0%増、営業利益35億500万円で同3・3%増となった。

 そのうちスポーツ事業では、主力のゴルフの国内市場で2月の降雪などの天候悪化や、4月からの消費税率引き上げの影響などで市況が悪化。海外市場でも悪天候などの影響により米国市場が前年同期を下回り、スポーツ事業の売上高は326億9200万円で同0・1%減、営業利益は14億1900万円で同39・5%減となった。

 産業品他事業では、住宅用制震ユニット「MIRAIE(ミライエ)」を拡販したことに加え、スポーツ専用ロングパイル人工芝「ハイブリッドターフ」などが販売を伸長し、産業品他事業の売上高は168億4800万円で同9・6%増、営業利益は20億8600万円で同99・0%増となった。

◇横浜ゴム

 非タイヤ事業合計では、売上高619億8300万円で同3・6%増、営業利益50億5700万円で同2・2%減となった。

 そのうち工業品事業のホース配管事業は、建設機械の排ガス規制による駆け込み需要の影響で、建機用ホースの販売が堅調だった。自動車用ホースでは、北米での販売が好調で、輸出についても堅調に推移した。工業資材事業は、国内向けコンベヤベルトが堅調に推移したものの、海外向けマリンホース及びコンベヤベルトの市況が低迷した。ハマタイト・電材事業は、4月以降に消費税増税前の仮需の反動があったものの、建築向け接着剤については好調で、自動車向け接着剤についても、海外向けが好調だった。その結果、工業品事業の売上高は、491億8400万円で同3・6%増、営業利益は36億2300万円で同1・2%増となった。

 その他事業の航空部品事業は、民需は堅調に推移したものの、官需が落ち込んだ。スポーツ事業は、4月以降に消費税増税前の仮需の反動があったものの、「egg(エッグ)」シリーズの好調により、販売は前年同期を上回った。その結果、その他事業の売上高は127億9900万円で同3・7%増、営業利益は14億3400万円で同9・8%減となった。

◇東洋ゴム

 ダイバーテック事業の売上高は400億4600万円で同3・2%増、営業利益は8億9500万円で同41・6%減となった。

 輸送機器分野について、自動車用防振ゴム及びシートクッションでは、同社品装着以外の車種に生産がシフトしたため、売上高は前年同期並みとなった。鉄道車両用空気バネ及び防振ゴムでは、国内補修市場向け販売が好調であったことに加え、海外新車市場向けの受注獲得により、売上高は前年同期を上回った。

 断熱・防水資材分野については、断熱材製造メーカー向け硬質ウレタン原液及び農畜舎向け資材の販売が好調であったため、売上高は前年同期を上回った。防水資材では、消費税増税前の駆け込み需要はあったものの、4月からの反動減の影響もあり、売上高は前年同期並みとなった。

 産業・建築資材分野については、建設用ホース類の販売は好調だったが、建築免震ゴムの販売が低迷したため、売上高は前年同期を下回った。

 同社では、今年2月に発表した通期予想のうち、ダイバーテック事業の予想値を下方修正し、売上高815億円、同1・3%増、営業利益21億円、同18・7%減を見込んでいる。