タイヤ４社の２０１６年12月期第２四半期連結決算が出揃った。国内では自動車生産の減少、海外では円高の進行や価格競争などにより、４社とも減収となった。営業利益についても、住友ゴム工業が原材料価格の下落や全社挙げての総原価低減活動などによりプラスとなったものの、他の３社は減益となった。この結果を受けて、各社とも通期業績予想を下方修正している。
◇ブリヂストン
ブリヂストンの２０１６年12月期中間連結決算は円高や販売数量の減少で売上高１兆６４６５億６７００万円、前年同期比11・３％減、営業利益２１８２億４１００万円、同８・２％減、経常利益２１３９億３５００万円、同８・２％減の減収減益となった。
タイヤ事業は円高の影響による日本・米州での減収減益により売上高は１兆３５２７億円で同13％減、営業利益は１９８６億円で同９・０％減となった。多角化部門では、売上高が３０１０億円、同３・０％減となり、営業利益は化工品事業での鉱山関連のベルト、ホース産業資材、自動車用防振ゴムの需要減による利益減少の影響により１９５億６０００万円、同５・０％減となった。
営業利益については、「原材料価格の低下（５７０億円）、ランフラットタイヤ等の戦略商品（30億円）の増益要因があったものの、原材料価格の低下に伴う売値の低下・販売数量（４９５億円）に加え、円高（２３０億円）、販売管理費の増加（50億円）が収益を圧迫」（江藤彰洋執行役員副社長）し、合計では前年同期比で１９５億円の減益となった。
通期の業績予想については、通期の想定為替レートを従来の１ドル＝１１５円から１０５円を見込み、円高の影響が営業利益を押し下げるとし、当初予想を下方修正した。
連結売上高は３兆３４００億円、前期比11・９％減、営業利益４５３０億円、同12・４％減、経常利益４３４０億円、同14・４％減、当期純利益２５７０億円、同９・６％減の減収減益を見込んでいる。通期での減収減益予想はリーマンショック時の２００９年度以来、７期ぶり。
原材料価格については引き続き低位安定を予測。タイヤ販売数量については乗用車用は堅調であるが、トラック・バス用は北米を中心に弱含みで下期は計画をやや下回る見込み。乗用車用の戦略商品の販売は伸長するが、ＯＲＲ超大型タイヤ／大型は前年を下回る見通しで来年度以降の回復を見込んでいる。
上期の設備投資は７４６億円を実施、年間では円高で若干数量が減少することから能力増強投資の開始時期を遅らせるなど抑制する見通し。
◇住友ゴム
住友ゴム工業は８月８日、都内で決算説明会を開催し、池田育嗣社長が２０１６年12月期第２四半期連結決算の説明を行った。
売上高は３７３５億６６００万円で前年同期比３・９％減、営業利益は３０７億８２００万円で同５・２％増、経常利益は２７６億５８００万円で同10・９％減、四半期純利益は２８１億７００万円で同40・５％増となった。
円高の進行などにより減収となったが、会社を挙げての総原価低減活動などで営業利益は増益。昨年10月の米国グッドイヤーとのアライアンス解消に伴い、北米・欧州の合弁会社からの持分利益計上がなくなったことや、円高による為替差損の発生などにより、経常利益は減益となった。
四半期純利益は、第１四半期にグッドイヤーなどの株式売却を行ったことによる特別利益の計上、繰延税金資産の計上で税負担が減少したことなどによって、過去最高益を更新した。
タイヤ事業の売上高は３２０４億６３００万円で同３・５％減、営業利益は２７４億４５００万円で同０・３％減。
国内市販用タイヤは、「エナセーブ」シリーズや「ル・マン４」を中心に拡販に努めたことで、販売数量・売上高ともに前年同期を上回った。
国内新車用タイヤは自動車生産台数が前年同期を下回ったため、販売数量・売上高ともに減少。
海外市販用タイヤは販売を伸ばしたが、円高の影響により、売上高は前年同期を下回った。
海外新車用タイヤはタイや南アフリカ、ブラジルで販売を伸ばした。北米・欧州でも納入を拡大したことにより、販売数量は増加したものの、円高が響き売上高は前年実績割れとなった。
スポーツ事業の売上高は３６４億３９００万円で同３・７％減、営業利益は25億９９００万円で同１８９・８％増。産業品他事業の売上高は１６６億６４００万円で同11・７％減、営業利益は７億３１００万円で同11・３％減。
通期の業績業績予想については、円高などにより第２四半期決算が計画を下回ったことから、売上高・利益ともに当初予想を下方修正した。
売上高は８１００億円で前期比４・６％減（前回予想比５・８％減）、営業利益は７００億円で同９・２％減（同12・５％減）、経常利益は６６０億円で同16・３％減（同14・３％減）、当期純利益は５３５億円で同４・２％減（同６・１％減）の見通しとなった。
◇横浜ゴム
横浜ゴムは８月10日、本社で野地彦旬社長らが出席して決算説明会を開催し、２０１６年12月期第２四半期連結決算の説明を行った。
売上高は２６８１億１７００万円で前年同期比９・５％減、営業利益は１５７億１７００万円で同37・９％減、経常利益は１２３億６６００万円で同48・３％減、四半期純利益は82億３５００万円で同49・３％減。
原材料安などの好材料はあったものの、国内の自動車生産台数の減少や需要低迷、価格下落などの悪化に加え、円高が収益を圧迫した。
セグメント別では、タイヤ事業は売上高が２０８２億２２００万円で同10・１％減、営業利益は１２０億７７００万円で同37・６％減。
国内新車用は商品ＭＩＸの改善により増益。国内市販用も高付加価値製品を中心に販売を強化した結果、増益となった。
海外は円高や価格競争の影響が大きく減収となったが、北米は全体的に堅調、欧州で新規販路が販売に寄与するなど、全体では販売を伸ばした。
ＭＢ事業は売上高が５６３億４０００万円で同７・７％減、営業利益は35億３００万円で同37・１％減だった。
ホース配管は自動車用ホースの需要減などにより低調に推移。工業資材は円高に加え、国内粗鋼生産の低迷などにより低調だった。
ハマタイト・電材では、建築用シーリング材は国内の建設用需要の落ち込みにより、売上高が前年同期を下回ったが、中国向け自動車用接着剤などは好調で増益となっている。
通期の業績予想については当初予想を下方修正。売上高は６０００億円で前期比４・７％減（当初予想比８・０％減）、営業利益は３８０億円で同30・３％減（同30・９％減）、経常利益は３１０億円で同37・２％減（同39・２％減）、当期純利益は２００億円で同44・９％減（41・２％減）となった。
◇東洋ゴム
東洋ゴム工業は８月10日、都内で清水隆史社長らが出席して２０１６年12月期第２四半期決算説明会を開催した。
売上高は１８６４億３９００万円、前年同期比４・１％減、営業利益は２６２億１８００万円、同10・０％減、経常利益は２０９億２５００万円、同21・５％減となり、減収減益となった。原材料安の一方で、円高や市況の変化に対応したこともあり、売上高・営業利益・経常利益は前年同期を下回った。
製品補償対策費および製品補償引当金繰入額を特別損失として約１７６億円（うち免震ゴム関連で約１６９億円）計上したことで、四半期純利益は21億５１００万円（前年同期は41億５６００万円の損失）となった。
タイヤ事業の売上高は１４８６億７９００万、同３・６％減となり、営業利益は２４３億５２００万円、同８・５％減となった。
新車用は同社品装着車種の販売が好調に推移したことなどで、国内は販売量・売上高ともに前年同期を上回った。海外も新規ビジネスの獲得により、販売量・売上高ともに前年同期を上回った。この結果、新車用タイヤは販売量、売上高ともに前年同期を上回った。
国内市販用はミニバン専用タイヤ「トランパス」シリーズの新商品「トランパスＭＬ」の発売などで、販売量は前年同期を上回ったが、売上高は前年同期並みとなった。
海外市販用は米国の販売数量が前年を上回り、欧州市場も販売を大きく伸ばし、トータルの販売量は前年を上回ったが、円高の影響で売上高は前年同期を下回った。
ダイバーテック事業の売上高は３７７億２７００万円、同５・７％減となり、営業利益は14億３１００万円、同18・９％減）となった。
通期の業績予想については、第２四半期の特別損失の計上のため、５月発表時の予想を売上高と純利益について下方修正し、売上高は３９５０億円で同３・１％減、営業利益は５２０億円で同18・０％減、経常利益は４５５億円で同19・９％減、当期純利益は１８０億円を見込んでいる。
