創刊70周年特別企画　タイヤ業界の現況

国内生産５年連続で減少
海外移管による輸出減が響く

　２０１１～15年の５年間における自動車タイヤ・チューブの生産量（新ゴム量）推移を見ると、11年の１２１万１９６３ｔをピークに漸減傾向にある。少子高齢化などによって国内の自動車市場が縮小する中で、自動車メーカーは海外の成長市場で生産拠点を構築。これと並行して、タイヤメーカーも次々に海外に生産拠点を設けたことで輸出用も減り、国内の生産量は長期的に横ばい、あるいは減少する傾向にあると言える。

　リーマンショック後の２００９年に１００万ｔを割り込んだ生産量は、２０１０年に１１９万５７１１ｔに回復した。２０１１年の東日本大震災と急激な円高の影響により、日本経済がマイナス成長になると、自動車生産・タイヤ生産とも減少基調となり、２０１２年以降４年連続で減少している。２０１５年は軽自動車税の増税により自動車生産が減少し、タイヤ生産が落ち込んだ。
　〈２０１１年〉
　３月に東日本大震災が発生した２０１１年は、稼働が停止した工場もあったが、一部で震災による需要増もあり、タイヤ・チューブ全体での生産量は前年比１・４％増となった。出荷量（新ゴム量）は国内が同０・９％増、輸出が１・７％増、合計で１・４％増となった。
　新車用タイヤ販売は、震災の影響により乗用車用が大きく落ち込み、四輪車用計で同13・４％減。
　市販用タイヤ販売は、夏タイヤが震災によるトラック用の復興需要増などがあったほか、冬タイヤも年初の降雪や震災による復興需要が発生し、四輪車用計で同６・９％増。
　〈２０１２年〉
　震災後の需要喚起のため、エコカー補助金制度が施行されて自動車生産台数は増加したものの、前年のタイ洪水の影響などから輸出出荷が２ケタの減少となり、タイヤ・チューブ全体の生産量は同５・４％減となった。出荷量は国内が同２・９％増、輸出が11・６％減、合計で５・４％減。
　新車用販売は、12年は前年の震災による落ち込みからの回復に加え、エコカー補助金制度もあり、四輪車用計で同14・５％増。
　市販用販売は、夏用タイヤが震災による一時的な需要増からの反動により、やや減少した。冬用タイヤについては、早めの降雪があり、やや増加した。四輪車用計で同０・８％減。
　〈２０１３年〉
　年前半は前年に終了したエコカー補助金効果の剥落による需要減があったものの、年後半は消費増税を控えた駆け込み需要などの効果が相殺し、タイヤ・チューブ全体の生産量は同１・７％減となった。出荷量は国内が同２・３％増、輸出が５・６％減、合計で１・８％減となった。
　新車用販売は、国内新車・輸出車とも上期に減少した影響が大きく、下期は増加に転じたものの、四輪車用合計で同３・４％減。
　市販用の販売は、夏用タイヤが景気の回復傾向により増加した。冬用タイヤは早い降雪の影響があり、四輪車用計で同３・８％増。
　〈２０１４年〉
　４月に消費税が８％に増税。後半に発生した消費増税前の駆け込み需要の反動で、自動車生産が減少した。タイヤ・チューブ全体の生産量は同０・６％減となった。出荷量は国内が同１・３％増、輸出が１・５％減、合計で０・１％減となった。
　新車用販売は、国内新車販売が増加した一方、輸出が減少したことから、四輪車用計で前年並みの同０・２％増。
　市販用販売は、夏用タイヤが消費増税前の駆け込み需要の影響があり増加。冬用タイヤは、前年より降雪が遅れた影響で、四輪車用計で同３・３％増。
　〈２０１５年〉
　４月に軽自動車税の増税が実施され、後半は駆け込み需要の反動減が発生した。タイヤ・チューブ全体の生産量は同５・７％減となった。出荷量は国内が同４・９％減、輸出が６・６％減、合計で５・８％減となった。
　新車用販売は、自動車輸出が前年をやや上回るものの、国内新車販売の減少により、四輪車用計で同４・２％減。
　市販用販売は、冬用タイヤが年初の降雪が少なかった影響などから四輪車用計で同５・６％減。

 

---

 

15年は自動車生産減が響く　降雪減で冬タイヤ需要鈍る

　日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ）がまとめた２０１５年の自動車タイヤ・チューブ生産、出荷、在庫実績によると、生産量は合計１０５万７５７０ｔで前年同期比５・７％減、国内出荷は54万２８４４ｔで同４・９％減、輸出出荷は52万５６２５tで同６・６％減となった。
　15年のタイヤ・チューブ生産は、年初から自動車生産台数の前年割れや、前年あった降雪の影響がなかったことにより不調で、年間を通しても不振が続いた。
　１～３月は、自動車生産台数が連続して前年同月比でマイナスになっていることに加え、前年同期が消費増税前の駆け込み需要により大幅増となったこと、昨年のような非積雪地帯での降雪がなかったことなどにより、前年割れとなった。
　トラック・バス用はトラック・バスともに生産が上向いたが、市販用タイヤの落ち込みが響いた。乗用車は生産減少と市販用タイヤの不調が影響。小型トラックは生産が回復したことによる。建設車両用は、３月の建設機械出荷額の総合計が20ヵ月ぶりに減少したことで減速した。
　４～６月も前年割れが続いた。品種別ではトラック・バス用、小型トラック用、乗用車用が一貫して前年割れ、建設車両用は４月に微増となったものの、その後はマイナスが続いた。
　トラック・バス用は、バスの生産が外国人観光客の急増により増加したが、１～３月の市販用タイヤが前年割れで在庫が積み増されたこともあって回復しなかった。乗用車用は軽自動車税増税の影響により、生産のマイナスが継続したことで減少が続いた。
　７～９月も減少が継続。品種別でもトラック・バス用、小型トラック用、乗用車用、建設車両用のいずれも、この期間を通じてマイナスだった。建設車両の生産が一時的に回復したものの、全体的に生産が不振だったため、タイヤ・チューブの生産も低迷した。
　10～12月も依然として回復には至らず、この期間、すべての品種で前年実績割れとなった。
　ただ、乗用車の生産が10、11月と２ヵ月連続でプラスになったことで、乗用車用は横ばいの水準まで戻ってきた。一方、トラック・バス用は11、12月は２桁減、小型トラック用も12月は２桁減、建設車両用も３ヵ月連続で２桁減になっており、乗用車以外は厳しい状況が続いている。

---

 

品種別生産・出荷動向　乗用車用50万ｔ台保つ

　◆トラック・バス用タイヤの需給
　日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ）がまとめた15年の自動車タイヤ・チューブの生産・出荷・在庫実績によると、15年のトラック・バス用タイヤの生産量は、ゴム量で23万９５９６ｔ、タイヤ本数で１０２６万６０００本だった。
　出荷状況については国内出荷がゴム量で12万５９５９ｔ、本数で６１０万２０００本、輸出出荷はゴム量で11万４５１６ｔ、本数で４１４万６０００本。
　販売については、新車用が本数で１３７万２０００本、市販用が５１４万３０００本となっている。
　◆小型トラック用タイヤ
　15年の小型トラック用タイヤの生産量は、ゴム量で13万９４７７ｔ、タイヤ本数で２３１４万１０００本。
　出荷状況は国内出荷がゴム量で８万４９３５ｔ、本数で１６９１万３０００本、輸出出荷はゴム量で５万６５９６ｔ、本数で６４３万７０００本。
　販売については、新車用が本数で５８２万１０００本、市販用が１３６１万５０００本だった。
　◆乗用車用タイヤ
　15年の乗用車用タイヤの生産量は、ゴム量で50万５５８６ｔ、タイヤ本数で１億１３８２万１０００本だった。
　出荷状況では、国内出荷がゴム量で30万４４６０ｔ、本数で７７４４万１０００本、輸出出荷はゴム量で20万１２２１ｔ、本数で３６７１万７０００本。
　販売については、新車用が本数で３６０１万２０００本、市販用が５１６９万９０００本となっている。
　◆建設車両用タイヤ
　15年の建設車両用タイヤの生産量は、ゴム量で15万５４５３ｔ、タイヤ本数で44万６０００本となった。
　出荷状況は国内出荷がゴム量で１万２８８９ｔ、本数で19万４０００本、輸出出荷はゴム量で14万３９９２ｔ、本数で32万６０００本だった。
　販売は、新車用が本数で10万６０００本、市販用が10万３０００本となった。
　◆産業車両用タイヤ
　15年の産業車両用タイヤの生産量は、ゴム量で５３８０ｔ、タイヤ本数で41万５０００本。
　出荷状況は、国内出荷がゴム量で６１１１ｔ、本数で54万１０００本、輸出出荷はゴム量で１８３２ｔ、本数で６万５０００本だった。
　販売については、新車用が本数で23万８０００本、市販用が58万１０００本となった。